【卒業までの学費を50%免除】「アスリート奨学金制度」開始のお知らせ

オンラインリカレント教育を推進するビジネス・ブレークスルー大学(学長：大前研一、以下BBT大学)は、2022年6月29日(水)に日本プロ野球選手会（会長：會澤翼）、日本ラグビーフットボール選手会（会長：川村慎）それぞれとアスリートの教育分野で協定を締結しました。それに伴い、BBT大学は、学費の50%を免除する「アスリート奨学金制度」を発表しました。現役・引退後にかかわらず、幅広いアスリートの方々のセカンドキャリア・学び直しを支援する取り組みです。

「アスリート奨学金制度」の記者発表会では、日本プロ野球選手会から森忠仁事務局長、古田敦也元選手会会長、日本ラグビーフットボール選手会から日野剛志選手会会長、川村慎前選手会会長、さらにBBT大学のアスリートアンバサダーで元ラグビー日本代表の廣瀬俊朗氏、BBT大学からは宇田左近副学長が出席。今回の「アスリート奨学金制度」の背景や意義について語りました。

ゲストの方々は一様に、「アスリート奨学金制度の立ち上げ時期に、同時にプロ野球とラグビーという二つのメジャースポーツが賛同したことの意義は大きい。各競技のアスリートたちが、学ぶ機会が増えることは今後のアスリート人生において重要なこと。」だと語っています。

オンラインのBBT大学とアスリートの相性

ゲストの方からは、「現役のスポーツ選手は、競技、トレーニング、長距離移動、家族、啓発活動など、とにかく忙しい。」「時間と場所を自由に選べる学習カリキュラムは、現役選手とOBにとってとても相性が良い。」というコメントを多くいただきました。プロ野球選手会事務局長の森忠仁氏曰く「同選手会でも、数年前から OB との交流会やキャリア教育に力を入れている。選手の選択肢を増やすことが大切」。川村慎 前ラグビー選手会会長は、「学び直し、知識を得ることで、生涯色々な楽しみが増え、そして新たな知見や新しい出会いは不安を払拭できる。」とコメント。

古田敦也氏の学びは野村克也監督

古田氏は現役時代を振り返り、「私は社会人からプロ野球に入ったため、社会経験は多少なりにあり、さらにあの野村克也に出会い、常に「本を読め」と言われ続けたことが現役時代の「学び」だった。今回、BBT大学の現役で経営をしている講師陣を知って、こういう方々に学べるなら、自分もやりたいと感じた。またオンライン授業ということで、時間と場所を選ばなくて良いことは、現役世代にとって良いと思う。」と発言。

廣瀬俊朗氏からのメッセージ

「アスリートの引退後が魅力的になれば、競技自体の魅力にもつながる。それによりアスリートを目指す子供たちが増えるはず。」と BBT大学のアスリート奨学金制度の活用を促しました。

お問い合わせはこちら

プロ野球、ラグビーといったスポーツ競技に限らず、幅広いアスリートの方々を支援する取り組みです。本「アスリート奨学金制度」 についてご興味のある方、詳細について知りたい方はお気軽に以下よりお問い合わせください。本制度を利用し実際に本学で学ぶ現役アスリートの方とお話いただくことも可能です。

記者会見の様子

問い合わせ先

本お知らせに関する問い合わせ

ビジネス・ブレークスルー大学 経営学部 入学相談室
Mail：bbtuinfo@ohmae.ac.jp
TEL：0120-970-021（平日 月～金：9:30-18:00)

BBT大学について

日本初の100％オンラインで経営学学士を取得できる大学として2010年に経営学部を新設。教授陣の6割が現役経営者、学生の約7割が社会人。大前研一が学長を務める本学では、“teach（教える）”ではなく学生が主体的に“learn（学ぶ）”するのを手助けすることに大学の役割があるという考えに基づき設計されたカリキュラムで、グローバル時代を生き抜く力の育成を目指している。2014年3月に1期生が卒業。2014年10月にはe-Learning大賞 厚生労働大臣賞を受賞。2015年12月に「ITソリューション学科」、「グローバル経営学科」、2017年1月に「履修証明プログラム」が、文部科学省「職業実践力育成プログラム(BP)」認定。

BBTについて

グローバル環境で活躍できる人材の育成を目的として1998年に世界的経営コンサルタント大前研一により設立された教育会社。設立当初から革新的な遠隔教育システムによる双方向性を確保した質の高い教育の提供を目指し、多様な配信メディアを通じてマネジメント教育プログラムを提供。大学、大学院、起業家養成プログラム、ビジネス英語や経営者のための勉強会等多用な教育プログラムを運営するほか、法人研修の提供やＴＶ番組の制作などあらゆる年齢層に対し生涯に渡る「リカレント教育」を提供する。在籍会員数約1万人、輩出人数はのべ約5万人以上。また、1,300社以上の企業に対して研修を提供。2013年10月のアオバジャパン・インターナショナルスクールへの経営参加を契機に、生涯の学習をサポートするプラットフォーム構築をグループ戦略の柱の１つとして明確に位置づけている。https://www.bbt757.com